エンジニア・アーキテクト協会

去る、2010年12月5日、エンジニア・アーキテクト協会（以下、EA協会）が発足会を経て活動を開始した。発足会後の座談会には、ゲストとして、藤本貴也氏（建設コンサルタンツ協会副会長）、竹内直文氏（民間都市開発推進機構/常務理事）のお二人をお招きし、篠原修（EA協会会長）と私、西村浩（EA協会副会長）の二名を加えて、討論は始まった。

会場には、本協会の会員を中心に約５０名の方々にお集まりいただいた。普通であれば「会場は熱気に溢れ…」と報告したいところだが、参加者の顔は皆、どこか難しい表情のように思えた。私も多くの方に声をかけていただいたが、皆の関心の多くは「EA協会は何を目指すのか？」である。戦後以降現在に至るまで、行政とコンサルタントという組織の組み合わせでプロジェクトが粛々と進められてきた土木の世界の中で、景観やデザイン・まちづくりといった視点から物事を考えていこうとする「エンジニア・アーキテクト」と称する個人の集まりが、なんと協会を立ち上げて世の中の流れを変えていこうというのだから、新しい風への期待と同時に、「やっぱり何も変わらないのではないか？」というあきらめが入り混じった表情だったのではないかと思う。

座談会は、篠原氏の「何かを変えるためには、どこかできっかけが必要なのではないか？」という問いからはじまった。竹内氏は「公共事業で街を変えるということはほとんど終わっている。住んでいる人が街の景観を自分の利益と思えるかどうかが大切であり、地域住民が自ら行動を起こして、国や県がそれをサポートする時代だ」と述べ、また藤本氏も「国や県はあくまでも応援団であり、まちづくりの担い手には成り得ない。やはり地元ががんばらないと…」と述べた。竹内氏も藤本氏も出身は国土交通省である。国の財政状況を考えれば、これまでのような公共事業に頼りきった社会のままでは未来はないことは明らかで、両氏が地域住民の主体的な街づくりに期待する気持ちは十分に理解できる。ただ、全国に広がる地方都市の惨状は、これまでの行政主体で進めてきた都市政策の結果である。縮退するまちの未来について、まずは行政がこれまでの反省の上に立ち、率先して知恵を出し汗をかくべきではないか？住民協働のまちづくりは、そこからはじまるような気がしてならない。

昨年度末で政策研究大学院大学を退官された篠原氏は、これまでの仕事を振り返り「景観の講義を国や県で随分やってきたけど、一向に実際の仕事に反映しない。何のためにやってきたのかという思いはある」と述べた。標準設計一辺倒だった土木の世界に、“景観”や“デザイン”という言葉は確かに定着した。全体から見れば数は少ないが、優れた公共空間のデザインの実践も見られるようになった。ただ、人間が息をするのと同じように、当たり前の日常として、行政や設計者は街や市民のためのものづくりを真剣に考え、一方で市民は街を共有の財産として意識するような社会には、未だ到達していないのが現実だ。

大学を中心に景観教育が本格的に始まって２０数年。我々と意を共にするたくさんの若者たちが既に社会で活躍しているはずだ。「そろそろ３０代４０代の若者に受け継ぐべきかな」という、座談会の中での篠原氏の“エール”に応えれば、エンジニア・アーキテクト協会は、これからの社会を担う若者たちのための活躍の舞台なのである。

どこか他人事のように「何をやっても変わらない」と嘆くのではなく、「変えていく」という主体性と意思を持ち、質の高いモノづくりを実践できる社会づくりに向けて、みんなの力を合わせて大きなムーブメントにしていこうではないか！